いえらぶGROUP(東京都新宿区)が不動産会社及びエンドユーザー1294人に実施した「省エネ住宅に関する調査」結果によると、エンドユーザー(n=975)の93.0%が「省エネ住宅に住みたい」と答え、更に3人に1人(32.7%)は「毎月の支払い額が増えても住みたい」と回答した。住みたい理由では、「環境への配慮が必要」「省エネしたい」「省エネが資産価値になる」が上位となり、環境意識と共に光熱費の上昇が影響している点が浮かび上がる結果となった。 　

また、不動産会社(n=319)に対して「住宅の省エネ表示の努力義務化」について賛否を聞いたところ、64.5%が賛成と回答。その理由については「環境への配慮が必要」「ユーザーの意識の高まりを感じる」「税制の優遇措置が購買につながる」が上位となり、エンドユーザー・不動産会社共に環境意識が高まっていることが分かった。 　

同調査は11月、インターネットで実施。不動産会社319人、エンドユーザー975人の回答を得た。

<出典：住宅新報>