国内自動車メーカー大手の日産自動車(神奈川県横浜市)はこのほど、「EVと住環境についての調査」の結果をまとめ、結果を公表した。同調査では、EV(電気自動車)の購入意向のある人にとって、特に集合住宅でのEV充電設備の不足が購入の妨げとなっている様子が浮かび上がった。 　

同調査では、インターネットで事前調査を行った1万953人のうち、EVの購入検討者または保有者で、集合住宅に居住する30～50代の男女400人に対して実施。それによると、「EVを購入する上で迷うポイント」として最も多かったのは「自宅で充電できない」の57.8%で、「費用が高額」(57.0%)や「「周辺の充電環境が整っていない」(45.3%)を上回った。 　

また、「集合住宅に充電設備がないとEV購入が難しい」と回答した人は88.6%に上る。加えて、「住環境(充電設備がない)が理由でEVの購入をあきらめた経験はあるか?」との設問には、51.0%が「ある」と回答。いずれの設問でも、集合住宅における充電設備の不足がEV普及の妨げとなっている様子を示した。 　

同社はこうした調査結果を受け、23年1月中旬から、こうした課題の解決に向けて新たなプロジェクトを開始することを表明。併せて「EVに最適化した住環境の整備を推進していくことも、自動車メーカーとしても重要な課題だと考えて、解決に向け積極的に取り組んでいく」とコメントしている。

<出典：住宅新報>